こんにちは、現役ケアマネジャーのふみーずです。
「介護保険で何が借りられるの？」「費用はどのくらいかかる？」——要介護認定が出たあとに、最初にぶつかる疑問の一つが福祉用具です。現場でよく受ける質問をまとめて解説します。
1. 介護保険の福祉用具レンタルとは
福祉用具レンタル（福祉用具貸与）とは、介護保険を使って介護用品を低い自己負担で借りられる仕組みです。自己負担は所得に応じて1〜3割（【要確認】＝要介護区分・所得により異なります）。
レンタルの最大のメリットは「返せること」です。体の状態が変わったとき、用具を買い取っていると交換の費用が大きくなります。レンタルなら状態に合わせて柔軟に変更できます。
2. レンタルできる主な福祉用具
介護保険でレンタルできる用具の主なものは以下のとおりです（【要確認】＝要介護区分により対象外になる用具があります）。
- 特殊寝台（介護ベッド）・付属品（介助バー・サイドレール等） ※原則 要介護2以上
- 床ずれ防止用具（体圧分散マットレス等） ※原則 要介護2以上
- 車いす・付属品 ※原則 要介護2以上
- 歩行器・歩行補助つえ
- 手すり（工事を伴わないもの）
- スロープ（工事を伴わないもの）
- 体位変換器 ※原則 要介護2以上
- 認知症老人徘徊感知機器 ※原則 要介護2以上
- 移動用リフト（つり具部分を除く） ※原則 要介護2以上
- 自動排泄処理装置 ※原則 要介護4以上
3. 【現役ケアマネの視点】用具選びで大切な2つのこと
現場で用具を提案するとき、私が常に意識しているのは次の2点です。
① 「今の状態」に合った用具を選ぶ
用具は「本人が今どのくらい動けるか」「どこを補助すれば自分で動けるか」を起点に選びます。体の状態に合っていない用具は、使いにくいだけでなく転倒などのリスクになることがあります。
たとえば介護ベッドは「ベッドの高さを調整することで立ち上がりを自分でしやすくする」道具です。高さが合わないと、逆に立ち上がりが危険になります。福祉用具専門相談員と連携して、本人の動作を見ながら選ぶのが基本です。
② 状態が変わったら、用具も変える
介護の状態は変化します。半年前に合っていた用具が、今は体に合わなくなっていることも珍しくありません。「ずっと同じでいい」ではなく、定期的に見直すのが安全な在宅生活を続けるコツです。気になる変化があれば、担当ケアマネや福祉用具専門相談員にすぐ伝えてください。
ケアマネの視点からの詳しい選定基準は、こちらで解説しています。
4. レンタルではなく「購入」になるものもある
介護保険では、レンタルになじまない用具（使い捨て・衛生面の理由など）は「特定福祉用具販売」として購入が対象になります。年間10万円を上限に1〜3割負担で購入できます（【要確認】）。
主な購入対象品：
- 腰掛便座（ポータブルトイレ・便座昇降補助具等）
- 入浴補助用具（シャワーチェア・浴槽内椅子・入浴台・浴槽用手すり等）
- 簡易浴槽
- 移動用リフトのつり具部分
- 排泄予測支援機器
介護保険の対象外の介護用品（おむつ・介護グローブ・日常使いの杖等）は自費での購入になりますが、各種の通販・物販サービスで取り寄せる方法もあります。
5. 福祉用具だけでは足りないとき
福祉用具は在宅生活を支える道具ですが、それだけでは補いきれない部分があります。訪問介護・デイサービスなど他のサービスと組み合わせることで、はじめて安全な在宅が成り立ちます。
保険サービスで足りない時間帯は、自費の訪問介護で補う選択肢もあります。
介護保険の隙間の時間は、保険外の自費訪問介護で補う選択肢もあります。
訪問介護の選び方はこちら。
在宅の限界サインが気になる方はこちらも。
6. よくある質問
A. 介護保険でのレンタルは要介護（または要支援）の認定が必要です。認定申請の方法は担当ケアマネ・地域包括支援センターへ。Q. 月々の費用はいくらくらいかかりますか？
A. 用具の種類・グレードにより幅があります。自己負担は1〜3割（所得・要介護区分により異なる）。詳しくは担当ケアマネか福祉用具専門相談員に見積もりを依頼してください（【要確認】）。Q. レンタル中に用具が壊れたらどうなりますか？
A. 通常の使用による故障は事業所が対応します。不明な点は契約時に福祉用具事業所に確認を。Q. 自分で好きな用具を選べますか？
A. 同じ種類の中から選ぶことは可能です。ただし体の状態に合わない用具は危険なこともあるため、福祉用具専門相談員と相談しながら選ぶのが安全です。
7. まとめ
介護保険の福祉用具レンタルは、在宅介護を続けるための土台となる仕組みです。大切なのは「今の状態に合ったものを選び、変化に合わせて変えていく」こと。用具が合っているかどうかは、日々の様子を見ている家族が気づきやすい部分でもあります。気になる変化があれば、すぐに担当ケアマネや福祉用具専門相談員に伝えてください。
在宅介護のサービス全体の組み合わせ方は、担当ケアマネに相談するのが一番の近道です。
最後までお読みいただきありがとうございました。
現役ケアマネとして、皆さまのお役に立てる情報を引き続き発信していきます。
